タイトルとの一致

  • 該当する検索結果がありません

キャスト・スタッフとの一致

  • 該当する検索結果がありません
一覧から探す
NHK特選

Nスペ 私たちのこれから

ポイント
あと9日で終了
ニッポンのさまざまな課題を専門家や市民の討論からヒントを探る
見どころ
「20年後、いったいどうなっているのだろう?」現代を生きる日本人が抱く不安や危機感に向き合い、ニッポンのさまざまな課題を考え、討論する番組。
2018年11月3日 23:59まで配信
(C)NHK

エピソード

  • もはや多くの人が“悠々自適”とはいかなくなった日本人の老後。平成27年度、年金の実質減額が実施された一方、大切な備えとなる貯蓄は、50代でも3割の世帯がゼロというのが現実。これから「老後危機」の時代にどう向き合うか、専門家や市民の討論の中からそのヒントを探る。また、家計診断のプロが老後破綻に陥らないためのマネープランを指南。
    57 分
  • テーマは「激変する雇用」。とくに問題視される「雇用の二極化」は、私たちの生活や国の将来を脅かす事態を招くと危惧されている。「中間層が消滅する」というショッキングな事態が待ち受けているという専門家もいる。消費などで社会を支える多くの人たちに何が起きるのか、原因は何か、どんな対策があるのか。未来の姿をシミュレーションし、いきいきと働くため、そして、暮らしを守るための処方せんを探っていく。
    57 分
  • 団塊の世代が75歳以上となる2025年…。介護を必要とする人は現在の600万から800万以上に激増し、介護にかかる費用は21兆円に膨れあがると見られている。介護人材は38万人不足し、在宅でも施設でも十分な介護を受けられない“介護難民”が43万人に上るという試算もある。私たちの老後はどうなるのか?迫る危機にどう備えればいいのか。シリーズ第3回は「介護危機」をテーマに、市民と専門家を交え徹底討論する。
    57 分
    あと9日で終了
  • 超少子化が続く日本、このままでは、2060年の人口は8600万人に。経済社会の根幹を揺るがしかねない危機的状況にあるといわれ、影響は全ての世代に及ぶ。結婚出産は個人の自由だが、多くの人が、経済状況などから産み育てたいという希望をかなえられていない。国をあげて出生率の低下をくい止めた海外の例や、驚きのV字回復に成功した日本の子だくさんの町など安心子育ての処方せんが続々登場。
    57 分
  • 週刊誌の報道をきっかけに人気タレントに集中する批判。インターネットやSNSにあふれるバッシングや炎上。相いれない主張がエスカレートし、対立構造が先鋭化する社会に、息苦しさを感じるという声が多く聞かれるようになった。専門家は、このままでは日本社会全体が萎縮してしまうと警鐘を鳴らす。なぜ、いま“不寛容な空気”が広がっているのか-?冷静な議論のためには何が必要なのか-?専門家や市民と共に徹底討論する。
    49 分
  • 所得や住んでいる地域などによって、病気のリスクや寿命に格差が生じる「健康格差」。全ての人に関わる大きな問題だ。このままでは、社会全体の活力が失われ、医療費や介護費のさらなる増加にもつながる恐れがある。健康格差は“日本の時限爆弾”だと指摘する専門家もいる。対策に重要なのは発想の転換。ポイントは、塩分、野菜、ご近所? 食生活の工夫や介護予防の新たな取り組みなど、健康を守るための具体策を詳しく伝える。
    72 分
  • 電通の新入社員だった女性の過労自殺などを受けて、改めて是正が求められる長時間労働。その解消は、少子化や人口減少時代の労働力確保などの課題にもつながる大問題! しかし日本の正社員の長時間労働の実態はこの20年全く変わらず、先進国最悪レベルが続く。解消を阻む壁は何? 具体的な対策は? 専門家と市民による徹底討論で探る。さらに視聴者の質問に専門家が回答。長時間労働の解消に向けたヒントが盛りだくさん!
    49 分
  • 高齢化時代は、認知症時代!? 多くの人にとって切実な問題となっている認知症。一方で、介護人材の不足が続く日本。団塊の世代が、75歳以上になる2025年、専門家は認知症が原因のトラブルや事故が多発する新たな局面を迎えると警告している。一方、異変を早期に見つけ、適切に対応すれば発症を遅らせたり、重症化を防いだりできることもわかってきた。今、何をすべきか。誰もが安心して暮らせるための方策を探る。
    48 分
  • 未来に明るい希望を持てない子どもたち…その背景としてとりわけ深刻なのが「子どもの貧困」だ。いまや6人に1人。困難に直面する子どもたちから希望を奪うだけでなく、今の状況を放置すれば、社会を支える担い手が減り、社会全体が被る損失が40兆円を超えるとの試算もある。いま打てる手は何か? 海外の事例や最新研究の成果などをもとに、専門家と市民が徹底討論。視聴者の声も交えながら、対策を具体的に考えていく。
    58 分

このエルマークは、レコード会社・映像製作会社が提供するコンテンツを示す登録商標です。 RIAJ70024001

inside U-NEXT サイトマップ